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家の解体費用はどれくらいかかる?費用の相場を構造別に紹介します。
2022.04.15 / 最終更新日:2022.04.15
家を解体しなければならなくなった時に、解体にかかる費用や相場をパッと答えられる人は少ないと思います。一口に家の解体と言っても、解体にかかる費用は建物の構造や業者によっても異なります。
解体の費用相場を知らないと、いざ家を解体する時になって慌ててしまう事もあるでしょう。そこで今回は、家の解体費用の相場というテーマで、構造別の費用についても解説していきたいと思います。
家の解体費用の相場
それではまず、家の解体にかかる全体的な相場について解説していきたいと思います。家の解体にかかる費用相場は、だいたい100万円~300万円程度となっています。解体費用は、建物がある立地条件や近隣との距離など、様々な条件によって異なりますが、木造などの壊しやすい住宅の方が解体費用は安くなります。
逆に、鉄筋造などの壊しにくい住宅は費用が高くなる傾向があります。また、地域によって坪単価も変わってきますので、解体費用の相場はかなり幅があると思った方が良いでしょう。
構造別の費用の相場
では次に、構造別の解体費用の相場について解説していきます。
木造平屋
まずは、木造平屋の解体費用相場です。ここでは、コンパクトサイズの16坪程度の木造平屋の解体費用をご紹介します。庭木の処分や建物内外の残置物の撤去費用も含まれます。
この場合、おおよその解体費用は540,000円程度でしょう。木造平屋の1㎡あたりの解体坪単価は5,500円程度で、解体撤去処分だけで約290,000円程度必要です。その他に別途、分別費用や追加工事費用などがかかります。
木造2階建て
次は、木造2階建ての解体費用相場です。ここでは、木造2階建てで一般的な、27坪程度の解体費用相場をご紹介します。植木や敷石、庭石などの残置物の撤去費用も含まれます。
この場合の解体費用相場は、おおよそ600,000円程度でしょう。その他に、別途分別運搬費用などが必要になり、全体では900,000円程度の費用が必要になります。
鉄骨造
そして最後は、鉄骨造の解体費用相場です。ここでは一般的な、36坪の鉄骨造2階建ての解体費用相場をご紹介します。解体費用自体の相場は、おおよそ1,500,000円程度となっています。その他に、別途追加工事費用などが必要になるケースも多いです。
家の解体にかかる費用の内訳
それでは次に、家の解体にかかる費用の内訳を解説していきましょう。家の解体には、大きく分けて5つの費用が必要になります。
建物取壊費用
まず1つ目は、建物取壊費用です。解体費用の大部分を占めるのが、この建物取壊費用です。家を解体する為の足場や、防音シートなどの設置、重機が通るための敷き鉄板、仮設トイレや解体作業員の人件費なども含まれます。
廃棄物処理費用
2つ目は、廃棄物処理費用です。家を解体すると、木材や屋根の瓦、基礎のコンクリートなどの廃棄物が非常に多く出ます。特に、一般的な2階建ての住宅を解体した場合、おおよそ4トントラック10台分程度の産業廃棄物が出るのです。
諸費用
3つ目は、諸費用です。諸費用は、全体の費用の20~30%を占めており、建設リサイクル法や道路の使用許可の申請書類の作成や、近隣へのあいさつに必要な人件費などが含まれます。
解体工事会社の利益
4つ目は、解体工事会社の利益です。これは、全体の解体費用の10~20%を占めています。解体工事会社も、ビジネスとして工事を行っているので、利益もしっかり含まれる形になります。
付帯工事費用
そして5つ目は、付帯工事費用です。付帯工事は、庭の植木やブロック塀などの撤去など、解体以外に工事が必要な場合に発生する費用です。
解体工事の流れ
それでは最後に、解体工事の大まかな流れをご紹介していきたいと思います。
現地調査
まず1つ目は、現地調査です。解体工事に取り掛かる前に、必ず現地調査が行われます。そこで、具体的な工事の手順や重機の搬入スペースの確認をします。
ライフラインの解約や各種申請など
2つ目は、ライフラインの解約や各種申請などを行います。電気やガスなどの基本的なライフラインの停止や、近隣住民への挨拶もこの段階で行われます。
解体工事
3つ目は、解体工事です。事前準備が整ったら、解体工事が開始されます。足場や防音シートなどを設置して、住宅を解体していきます。
廃材撤去など
そして4つ目は、廃材撤去です。一通りの解体工事が終わったら、廃材の撤去や現場の清掃を行います。全てが終わったら、解体作業完了となります。
まとめ
さて今回は、家の解体費用の相場について詳しく解説してみました。家の解体は、住宅の構造によって費用も異なるため、事前におおよその費用相場を知っておくと、見積もりの際に安心です。また、家の解体には解体費用だけでなく、追加で別途付帯工事費用が発生するケースも多いため、覚えておくと良いでしょう。
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